郵便物の転送手続き

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郵便の住所変更手続き早見表
手続きを行う時期引越日の7営業日前までに済ませるのが理想
インターネット手続きあり
手続きを行う場所郵便局
持っていくものなし

引っ越しをした際、必須の手続きの一つです。引越後も、旧住所への郵便物は届きます。そうした郵便物を新居に転送してもらうための手続きが、ここで紹介する郵便局への転居届けです。この手続きは日本郵便のサイトか郵便局で行います。

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Webサイトで変更可能

e転居 – 日本郵便

Webページでの手続きは上記のリンク先から可能です。以前は本人確認にクレジットカードが必要でしたが、現在は必要でなくなっています。手続きにはメールアドレスが必要です。ただし携帯メールアドレスは受け付けてくれませんので、携帯メールアドレスしかもって居ない方は、Gmailなどのフリーメールアドレスを入手するか、郵便局で直接手続きするといいでしょう。

郵便局での転送手続き

転居届
郵便物転送申込みはがき

郵便物の転送手続きは郵便局で直接行うこともできます。どんな小さな郵便局でも手続きは受け付けていますので、人によってはネットで手続をするより郵便局で行ったほうが早いかもしれません。窓口で、「引越をするので郵便転送手続きをしたい」旨を伝えます。そうすれば上の写真のような葉書をもらえるので、葉書に書いてあるとおりに記入します。

記入が終わったら、葉書をポストに投函すればOKです。葉書をもらったその場で書き込んで、窓口の職員に渡しても構いません。後は郵便局が転送手続きを進めてくれます。

転送手続きは早めに

転送開始日は指定することができます。引越日が決まり次第、早めに手続きを済ませておいた方が良いでしょう。

実際に転送が開始されるのは、ネットから申し込んだ場合でも、葉書で申し込んだ場合でも、3~7営業日後になります。引越前日や引越後に転送手続きを行っても、引越後の数日は旧住所へ郵便物が届いてしまいます。もし転送手続きが遅れてしまった場合は、旧住居のポストをガムテープなどでふさぎ、転送手続き中と明記しておきます。そうすれば郵便局側で、転送手続きが終了し転送先が分かるまでの間、旧住所に届いた郵便物をとっておいてくれるそうです。ただし、集合住宅などでこうしたことを行う場合、大家や管理会社への確認が必要でしょう。

このように、転送手続きが遅れると、余計な手間が増えてしまいますし、重要な郵便物を受け取れなくなる恐れもでてきます。やはり、転送手続きは早めにすませてしまうのが良いようです。

転送期間は1年間、延長も可能

転送期間は1年間で更新も可能です。転送期間の延長は、転居届をもう1度提出するだけです。転送期間の終了した郵便物は、差出人に返却されてしまいます。確実を期すなら、転送期間の延長をしておいた方がいいかもしれません。

転送不要郵便

転送手続きは非常にありがたい制度なのですが、だからといって頼り切りにするのも問題があります。上の写真は「本人限定」「転送不要」と指定された手紙です。このように、転送手続きをとったところで、差出人側が転送を行わないように指定している場合もあります。特に金融機関の書類など本人確認に絡む重要な書類の場合は、転送不要となるケースがほとんどでしょう。引越しの際は転送手続きを行った上で、きちんと旧住所から新住所への変更することが必要です。

転送届けは重要だけど、転送に頼ってもならない

転送手続きをしていても、そもそも転送を拒否している郵便物があることをご紹介しました。また、このページで紹介しているのは「郵便」の住所変更です。郵便と同じように荷物を送るサービスは、宅急便や佐川急便、ペリカン便など多数あります。これらの運送会社には、そもそも住所変更や転居後の住所への転送サービスがありません。ですから、郵便局への転居届は必須ですが、だからといって転送サービスに頼ってその他のところへの住所変更手続きを怠ってはならないということが言えます。

まとめ

以上のことから、郵便局に届ける転居届の提出は、以下の3点がベストの対応となります。

  • 引越日が決定した時点で転居届提出
  • 転送に頼らず、郵便物を送ってくるであろう相手には新住所を知らせる
  • 転送期間は念のため延長する
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